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今さら聞けないVTuber。企業はVTuberをどうマーケティング活動に取り込むか?

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VTuberの先駆けキズナアイは2億回以上の再生回数を記録し、影響力を持つように

VTuberが登場し、マーケティング業界が新たな盛り上がりを見せています。VTuberは「バーチャルYouTuber」を意味し、YouTubeで動画配信を行う3Dキャラクターです。流行の火付け役となった「キズナアイ」というキャラクターは、2018年10月時点で、チャンネル登録者数がのべ330万人、視聴回数は2億2000回を超えています。日本政府観光局の訪日促進アンバサダーに就任するなど、各方面に影響を及ぼすようになりました。他にも、ミライアカリ、電脳少女シロといったVTuberが知られています。

VTuberについて掘り下げる前に、YouTuberのビジネスモデルについて振り返ってみましょう。子供を中心に人気を集めるYouTuberは視聴者の気を惹くコンテンツを動画配信サイトに投稿し、チャンネル登録者を増やして、ファンとの継続的な関係を築きます。一回の動画再生で広告が表示されるため、YouTuberは広告収入を得られる仕組みです。さらに、企業はYouTuberとタイアップし、商品の販売促進を行う方法もあります。テレビや新聞をあまり見ない若者にリーチできるチャネルとして期待されています。

人気のあるYouTuberはチャンネル登録者が500万人を超え、推定年収も数千万円と言われています。YouTuberの市場規模は2017年で219億円、前年比2.2倍になったという調査があります。大きく伸びてきたYouTuber市場の中で、仮想キャラクターで動画配信を行うVTuberへと進化してきたのです。

VTuberの制作や管理を行う企業が設立され、多額の投資が流れ込む機運

VTuberを制作するメリットは、プロモーションに合わせてキャラクター設定やデザインを変更しやすい点にあります。YouTuberは生身の人間なので、行き過ぎた企画で問題を起こしたり、方針変更してYouTuberを辞めて本格的なアーティストに転身したりする可能性もあります。VTuberであれば管理が容易になり、また、キャンペーン企画をまとめやすいのが特徴です。

企業は既にVTuberの制作・管理に取り組み始めています。グリーが投資総額40億円でVTuber特化型ファンドを組成し、VTuberの発掘・育成を目指しています。また、サイバーエージェントがVTuberの管理を行う新会社を設立したり、DeNAが自社アプリのVTuberをデビューさせたりと、活発な動きが見られるようになりました。

インフルエンサーマーケティングと言えば、これまでソーシャルメディア上で多くのフォロワーを持つ有名人・著名人との販売促進活動を指していました。しかし、多くのチャンネル登録者を持つVTuberの登場により、3Dキャラクターをインフルエンサーと見立てたキャンペーンが可能になるのです。
VTuberは今後、優秀なイラストレーター・声優等の参入によりコンテンツとして進化していくのはもちろん、新たなマーケティング手法としても確立・成熟していくことが見込まれています。

企業はVTuberとタイアップする、または、自社の専属キャラクターを制作できる

企業がVTuberと関わる方法としては、まず、タイアップによるマーケティング活動が考えられます。既に多くのチャンネル登録者を抱えるVTuberと協力すれば、動画を主として情報収集を行う若者に対して、商品認知を高め、ブランドを構築できる可能性があるからです。企画次第では、いわゆる「バズ」を生み、多くの若者の間で共有され、話題に上るようになります。

VTuberは企業に専属のキャラクターを制作できるのも魅力の一つです。自社のブランド・イメージに合わせて、活発に動画配信を行えば、これまで興味を示さなかった層からの顧客獲得が期待されます。例えば、自社の専門分野について解説する動画を定期的に公開すれば、ブログで文章を書く場合とは異なる効果が得られます。そして、VTuber同士の交流が増えるなど、従来のマーケティングでは考えられなかった新しいキャラクターマーケティングの可能性もあります。

VTuberの制作に含まれるのは、イラスト作成、3DCG(コンピュータグラフィック)、声の吹き込みといった工程です。さらに、キャラクターが自然な動きをするように、顔や体の動きを追跡するモーションキャプチャーと呼ばれる技術が利用されます。条件によっては50万円程度で作成できるため、本格的なアニメ、CMよりは安価に始められるかもしれません。

まとめ

VTuberは3Dキャラクターを使った動画配信者であり、企業は新たなインフルエンサーマーケティングを行うチャネルとして活用可能です。既に人気のあるVTuberと協業したり、自社でキャラクターを制作したりして、テレビや新聞を見ない若者へリーチする手段として、さらなる発展が期待されています。


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